注文住宅の予算の組み方

まず、注文住宅の予算の組み方とルールについて説明します。

無理のない範囲での自己資金を明確にし、住宅ローンの借入額を決定した上で、住宅の購入資金限度額を計算します。

最初に、住宅購入に充てる自己資金（頭金）を明確にしましょう。

自己資金が多ければ多いほどローンは少なくて済みますが、家の購入に貯蓄を全て使ってしまうことはおすすめできません。

自己資金は、貯蓄から「家の購入後に必要な資金」を引いた金額にしましょう。

「家の購入後に必要なお金」には、主に以下の3種類があります。

・引っ越し資金
・病気やケガなど万一に備えるお金
・教育や老後のための貯蓄

引っ越し資金は、最低限の家具購入費と引っ越し業者に支払うお金です。

病気やケガなど万一に備えるお金は、生活費の半年分を用意しておくと安心できるでしょう。

教育資金や老後資金は、手を付けずそのまま置いておくことをおすすめします。

次に、住宅ローンの借入金額を決定しましょう。

住宅ローンで借りられる額は「年収の5倍」と言われていますが、大事なのは「借りられる額」と「返せる額」は違うということです。

終身雇用制度が実質崩壊した現代に、絶対に大丈夫ということはありません。もしかしたらローン返済中に病気になるかもしれません。

そのため、毎月この程度なら余裕を持って払っていけるという金額から、借入金額を計算しましょう。

住宅ローンは、一般的に月収の手取り額の25％以内なら安心と言われています。年収ではなく月収を基準にする理由は、ボーナスにあります。これからの時代、ボーナスが支払われない事態も十分考えられるからです。

無理のない返済額の目安の一つに、今の家賃を基準に考えるという方法もあります。しかし家賃の全てをローンに回すことはできません。住宅購入後には税金と維持費もかかるからです。

また、いくら返済額を適正に見積もっても、変動金利や短期間の固定金利を選択した場合、金利の上昇で予想より返済総額が増えるかもしれません。そんな事態に備えて、実際に借りる金利より少し高めで計算するのもいいでしょう。

借入金額の計算には、各金融機関のホームページにある住宅ローンのシミュレーションサービスがおすすめです。たとえば、住宅金融支援機構「フラット35」のウェブサイトには「ローンシミュレーション」があり、毎月の返済額から借入可能額を計算することができます。スマートフォンからでも手軽に利用できるサービスです。

次に、住宅の購入資金限度額を計算します。

住宅の購入資金限度額は、頭金＋借入金額－諸費用で決まります。

頭金＋借入金額が購入限度額だと思われがちですが、住宅購入時には、ローン保証料や事務手数料、登記費用、保険料、各種税金などの諸費用も支払わなければなりません。諸費用の目安は物件価格の6～10％です。

土地も購入しなければならない場合は、土地の価格も含めなければなりません。土地の購入費や借入金額を計算した上で、建物にかけられる費用を計算しましょう。

住宅購入後の固定資産税や都市計画税、修繕積立金があることも念頭に置いて考えましょう。

ローン返済期間は最長35年と長いので、子どもの教育資金などライフプランも考慮に入れた上で、購入資金限度額を決定しなければなりません。

注文住宅は自分の好きなようにできる部分が多い分、費用の内訳をしっかり把握しておく必要があります。

特に、土地も購入する場合はその費用も見ておかなければなりません。

注文住宅を建てるまでには、土地代、本体工事費、別途工事費、諸費用の4つがかかります。

土地を購入することが前提条件で、既に土地を所有している場合でも整備や改良にお金がかかる場合があります。

建築のための費用については、大きく分けて「本体工事費」と「別途工事費」があります。

「本体工事費」には、建物の基礎や外装・内装、設備、人件費などが含まれ、総費用の70％を占めると言われています。

「別途工事費」には、排水管の工事、カーテンレールの取り付け、外回りの工事費が該当します。

「諸費用」は、物件購入にかかる費用と、ローン契約にかかわる費用があります。

具体的には、ローン保証料や事務手数料、登記費用、火災保険保険料などがあります。物件価格の6～10％を用意しておくといいでしょう。

理想の注文住宅のためについあれもこれもと追加してしまい、予算オーバーしてしまう場合もあります。
しかしそのような場合は、無理のない予算を最優先にして、最も優先度が低い機能から削っていけばいいのです。
予算を圧迫する理由として複雑な間取りが考えられるので、できるだけシンプルな間取りにすることをおすすめします。
最新設備を導入することで予算がアップしている可能性もあるので、キッチンやトイレの設備を見直してみましょう。
壁など仕上げ材のグレードを下げることで、予算を削ることも可能です。
但し、柱など住宅の基礎構造部分は、安定性や耐震性に関わるので極端なコストカットはおすすめできません。

注文住宅は、自分の理想を反映できる反面、総費用が把握しにくいというデメリットもあることがわかりました。
注文住宅を建てるまでには、主に土地代、本体工事費、別途工事費、諸費用の4つの費用がかかります。
ローンを組む際には、自己資金を明確にし、住宅ローンの借入額を決定した上で、住宅の購入資金限度額を計算しましょう。無理のない返済計画を立てることがポイントです。
予算の決め方をしっかり把握して、素敵な注文住宅を建てましょう。